教育環境とプログラムの充実
当社の大きな特長のひとつに、教育システムが挙げられます。個人個人の能力を高め、 より優れた人材を育成していくことに主眼を置いたその教育プログラムは、基礎教育から専門教育に至るまでを体系化し、カリキュラムとして構築。ミズホパーソンとしての自覚と自信を身につけながら、活躍できるような仕組みになっています。
導入教育
入社日から約3週間共通の導入教育を実施します。
社内システムの使い方、社内規程の読み合わせ、ビジネスマナー・ビジネススキルの基礎の講習を外部の講師も招いたりして実施します。
また、各部門の部長以上が講師として、自部門の仕事内容、お客様についてなど、本部ごとに全く異なる業界となるため、自身が配属される部門以外も理解してもらうために実施します。
インストラクター制度
導入教育終了後に配属されたら、配属先の先輩ないし上長が専属のインストラクターとして、1年間一緒に仕事をしながら仕事を覚えてもらいます。お客様との商談の同行・同席、議事録や報告書などビジネス文書の作成・添削など。
インストラクターには、毎月人事に教育報告書を提出してもらい育成状況を確認しています。
また、配属から3ヶ月頃のタイミングでインストラクターと人事による面談を行います。
階層別集合教育
各部門ごとに自部門の製品勉強会や工事の施工事例の共有、技術的知識の横展開などを毎月実施しています。
場合によっては、他部署の合同開催、他部署の製品勉強会など部門を超えた勉強会もあります。
社内OJT
2年目からインストラクター制度からは外れますが、一人で仕事ができるようになるまでは時間が掛かります。
基本的には、課ごとでの仕事なりチーム戦ですので、先輩ないし上長と一緒に仕事をしながら、徐々に一人でお客様訪問など一人立ちに向けて、仕事を覚えていってもらいます。
階層別ビジネススキル研修
外部セミナーにてビジネススキル、ビジネスマナーをメインとして受講してもらいます。
こちらは、人事部門で入社してから3年目までの受講ロードマップを作成しており、それに沿って2～3ヶ月に2～3回ぐらいのペースで受講してもらいます。
代表的なものとしては、報連相の基礎やビジネス文書の基礎、決算書の見方、仕事の進捗管理など基礎的なところから開始して応用編、自己啓発系のセミナーなどを学んでもらいます。
4年目からは自分のスキルや課題に合ったものを上長と相談しながら、自分で選択し受講してもらいます。
製品技術研修
配属後に自身が取り扱う製品について、日立グループのメーカーや半導体メーカーが技術研修を開催しているので、そこに参加して製品知識や技術を身に付けてもらいます。
これも人事部門でロードマップを作成していますので、それに沿って研修を受講してもらいます。
製品研修はオンラインでの研修から、工場に行っての実機を扱う研修など様々で、日帰りや中部地方や関西地方への出張を伴う泊まり込みの研修もあります。
業務関連の資格取得支援制度
業務を行うにあたって必要な資格、役立つ資格を会社が全面的に支援している制度になります。
公的資格や国家資格、その他民間の資格でも仕事に役立つ資格なら受験費用や教材費用、講習などの受講費用、受験日の交通費など資格を取得するために掛かる費用を会社が補助します。
代表的なものは、技術職であれば施工管理技士や電気工事士の資格、営業や管理であればFP（ファイナンシャルプランニング）やビジネス実務法務、貿易実務など様々な資格に対して補助をしています。
また、会社が認定している資格を取得した場合は、一時金として資格取得手当を支給しています。
新入社員については、入社してから1年以内にMOS Excel Specialistと簿記3級の取得を目指してもらい、PCスキルの向上、商社で働くビジネスパーソンとして必須の会計知識を身に付けてもらいます。
簿記3級は認定資格の一つなので、取得すると1万円が支給されます。
